SIer・フリーランス・自社、選定基準はどこか

「SIerは高いけど安心、フリーランスは安いけど不安」——この理解のまま見積もりを並べて、結局金額だけで決めてしまった、という声はよく聞きます。決めた後になって「そもそも比較の軸が違っていたのでは」と気づくケースも少なくありません。

実は、SIer・フリーランス・自社開発の違いは「価格」という一枚の軸だけで測れるものではなく、体制の厚み・契約形態・依存リスクという複数の軸が絡み合った結果として金額に現れているだけ、と捉え直すと整理がしやすくなります。

この記事では、価格差の背景にある構造を踏まえたうえで、発注前にどの軸で選定基準を作ればよいかを整理します。

なぜ「価格だけ」で比較すると判断を誤りやすいのか

見積もりを並べたとき、多くの担当者がまず目を向けるのは総額です。しかし総額は、体制の人数・契約形態・保守やサポートの範囲といった複数の要素が積み重なった結果の数字であり、その内訳を見ないまま比較すると、実は同じ土俵に乗っていない金額同士を並べていることになります。

例えば、SIerの見積もりには複数人での体制構築やプロジェクト管理、品質保証のプロセスが含まれていることが多く、フリーランスの見積もりは開発者個人の稼働時間に近い金額であることが多いといわれます。自社開発は外部への支払いこそ発生しませんが、社内人材の稼働時間や採用・教育のコストという形で別の負担が生じます。金額の大小だけを見て「安い方が得」と判断すると、後になって体制の薄さやサポート範囲の狭さに気づく、という展開になりやすいところです。

価格構造そのものの詳細な内訳比較については、SIer・フリーランス・自社開発、見積もりの中身を比べるでも扱っていますので、金額の内訳を具体的に確認したい場合はあわせて参考にしてください。

選定基準を「価格」以外に広げて考える

価格以外の軸として意識しておきたいのは、主に次の3つです。

• 体制の継続性：担当者が一人だけの体制か、複数人でカバーし合う体制かによって、担当者の離脱や体調不良が発生したときの影響度が大きく変わります
• 契約形態と責任の所在：準委任契約なのか請負契約なのかによって、成果物への責任範囲や検収の考え方が異なります
• 発注後の依存度：発注先が変わった場合や関係が終了した場合に、社内に知見やドキュメントがどの程度残るか

これらは見積書の金額欄には表れにくい要素ですが、実際の運用フェーズで効いてくる部分です。発注する側が意識しておきたいのはここで、契約前に「この体制は何かあったときに誰が引き継ぐのか」を一度確認しておくと、後々の混乱を減らせます。

価格の比較

体制の比較

SIerを選ぶ場合に意識したい点

SIerは体制が厚い分、複数人での分業や品質チェックの仕組みが組み込まれていることが多く、規模の大きいプロジェクトや長期の保守が見込まれる案件では安心材料になりやすいところです。一方で、体制が厚い分だけ意思決定に時間がかかったり、要件の変更が費用に反映されやすかったりする面もあります。要件定義の詰め方が曖昧なまま進めると、後から追加費用が発生しやすい構造については、要件定義の「粒度」が二重コストを生む理由でも触れています。

フリーランスを選ぶ場合に意識したい点

フリーランスは個人の稼働に紐づく分、小回りが利きやすく、コミュニケーションのスピードも早い傾向があります。ただし、体制が一人に集中するため、契約書や検収基準が曖昧なまま進むと、後になって「誰がどこまで責任を持つのか」が見えにくくなるという不安につながりやすいところです。この点はフリーランス発注、契約書がないまま進む不安でも整理しています。

自社開発を選ぶ場合に意識したい点

自社開発は外部への発注コストがかからない代わりに、社内に開発人材を育てる・確保するという別のコストが発生します。中小企業がIT人材の採用や育成に苦労しやすいことは、公的機関の調査でもたびたび取り上げられているテーマであり、社内体制だけで開発を完結させることの難しさにつながりやすい点です。自社開発を選ぶ場合は、この人材確保の負担をあらかじめ織り込んだうえで検討する必要があります。

判断基準を作るときの考え方

3つの選択肢のどれが正解ということはなく、案件の規模・継続期間・社内のリソース状況によって適した形は変わります。判断基準を作るときは、次のような順序で整理すると迷いにくくなります。

1. プロジェクトの継続期間を確認する：単発の開発なのか、数年単位で保守・改修が続くものなのかで、体制の厚みの必要度が変わる
2. 社内で巻き取れる範囲を洗い出す：仕様の管理やドキュメントの保管を社内で担えるか、それとも発注先に任せざるを得ないかを確認する
3. 依存リスクの許容度を決める：発注先が一社・一人に集中することのリスクを、どこまで許容できるかをあらかじめ決めておく

この順序で整理しておくと、見積もりの金額を見る前に「そもそも何を比較したいのか」がはっきりします。ここは、次に複数社から見積もりを取るときにそのまま使える視点なので、あらかじめメモしておくといいところです。

なお、こうした選定基準の話は、そもそも要件定義がどこまで固まっているかによっても変わってきます。要件が曖昧なまま比較検討を進めると、どの発注形態を選んでも同じような手戻りが起きやすいため、比較の前に要件の粒度を揃えておくことが、結果的に価格構造比較そのものを意味のあるものにします。

まとめ

• SIer・フリーランス・自社開発の違いは価格だけでなく、体制の継続性・契約形態・依存リスクという複数の軸で捉える必要がある
• それぞれの選択肢には得意な場面と注意点があり、案件の継続期間や社内のリソース状況によって適した形が変わる
• 判断基準は「プロジェクトの継続期間」「社内で巻き取れる範囲」「依存リスクの許容度」の順で整理すると、見積もり比較の前に軸をはっきりさせられる